Entries by 事務局日本臨床救急医学会

【参加登録のご案内】第24回日本臨床救急医学会総会・学術集会 6/10-12

日本臨床救急医学会 会員 各位

学会事務局より学術集会につきましてご連絡申し上げます。

各位

謹啓 陽春の候、先生におかれましては益々ご清祥のこととお喜び申し上げます。
この度、2021年6月10日(木)~12日(土)にwebにて開催されます
第24回日本臨床救急医学会総会・学術集会にて、【早期参加登録】受付を開始いたしましたので、お知らせいたします。

本学会のテーマは、「みんなで挑戦!救急医療」といたしました。
多職種のみんなで新しい救急医療に挑戦していこうという思いを込めたテーマです。
「挑戦」という言葉は、わが日本医科大学救急医学教室の創立以来のテーマであり、
日本医科大学救急医学教室として初めて担当させていただく日本臨床救急医学会総会・学術集会である今回の学術集会は、わが教室にとっても新たな挑戦であります。
救急医療にかかわる医師、看護師、救急救命士、救急隊員、薬剤師、歯科医師、臨床検査技師、放射線技師、
栄養士、臨床工学技士、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、医療ソーシャルワーカー、等々、
多くの仲間、多くのみんなに本学会へのご参加をお願いしたいと念じています。

会場玄関でお迎えできないことが無念で残念ですが、オンラインを通してお待ち申し上げます。
実り多き学術集会となりますよう取り組んで参る所存ですので、
今後ともご支援賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。

末筆ではございますが、先生の益々のご活躍を心よりお祈り申し上げます。

                                           謹白

                         記

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第24回日本臨床救急医学会総会・学術集会
会期:Live配信:2021年6月10日(木)~12日(土)
オンデマンド配信:2021年6月10日(木)~30日(水)

●参加登録はこちら: https://site2.convention.co.jp/jsem24/registration/
※早期(割引)登録は2021年5月10日(月)正午までです。
以降は通常料金となりますのでご注意ください。

●開催予定プログラム一覧・学術集会の詳細はこちら:https://site2.convention.co.jp/jsem24/

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以上

第24回日本臨床救急医学会総会・学術集会
会 長  松田 潔
(日本医科大学武蔵小杉病院救命救急センター救命救急科 教授)

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第24回日本臨床救急医学会総会・学術集会 運営準備室
担当:平野・山本
日本コンベンションサービス株式会社
〒100-0013
東京都千代田区霞が関1-4-2
大同生命霞が関ビル14階
E-mail:jsem24@convention.co.jp
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「日本蘇生協議会(JRC)蘇生ガイドライン 2020:妊産婦の蘇生」意見募集(パブリックコメント)のお願い

日本臨床救急医学会

会員 各位

2021 年 3 月 吉日

日本臨床救急医学会
蘇生ガイドライン2020検討委員会 担当理事 田邉 晴山
委員長 真弓 俊彦
妊産婦蘇生ワーキング 山畑 佳篤

意見募集(パブリックコメント)のお願い

時下ますますご清栄のこととお喜び申し上げます。

日本蘇生協議会では、日本臨床救急医学会、日本産科婦人科学会、日本産婦人科医会、日本麻酔科学会の協力を得まして、母体蘇生の指針となるべく「日本蘇生協議会(JRC)蘇生ガイドライン 2020:妊産婦の蘇生」作成し、2021 年の公表を進めております。

つきましては、草案が完成いたしましたので、広く意見募集を行っております。ご多用のところお手数ですが、ご意見がございましたら、下記にお寄せいただきますようお願い申し上げます。

短い期間で大変申し訳ありませんが、2021年4月2日までにお送りいただきますようお願い申し上げます。

  「日本蘇生協議会(JRC)蘇生ガイドライン 2020:妊産婦の蘇生」(PDF)

【ご意見送付先】
  yamahata@koto.kpu-m.ac.jp

【締め切り日】
  2021 年 4月 2日(金)

令和2(2020)年度会員総会のご案内

例年学術集会時に開催しております、会員総会について、今般の新型コロナウィルス感染拡大の影響により、令和2(2020)年度の会員総会におきましては、学会HPに報告事項を掲載することで、会員総会の開催に代えさせていただきたく存じます。

詳細は以下をご確認ください。

令和2(2020)年度の会員総会 案内・議題

資料1(令和2年度庶務報告)

・資料2-12-22-3(令和2年度事業報告および決算報告)

・資料3-13-2(令和3年度事業計画および予算)

資料4(第24回日本臨床救急医学会総会)

※2020年12月時点での情報です。COVID-19の影響により変更も予想されます。現在最新の情報は第24回日本臨床救急医学会総会ホームページでご確認下さい。

資料5(定款施行細則第18条の変更)

以上

2021年度PEMECコース開催申請の受付開始

2021年度PEMECコースの開催申請を受付開始しましたので、ご連絡申し上げます。

2021年度(2021年7月〜2022年3月)のコース開催を希望される場合、

開催要項をご確認の上ご申請いただきますようお願い申し上げます。

PEMECコース開催要項(PDF)
PEMECコース開催申請書(PDF)

日本臨床救急医学会 PEMEC検討小委員会

「バイスタンダーとして活動した市民の心的ストレス反応をサポートする体制構築に係る提言2020」について

「バイスタンダーとして活動した市民の心的ストレス反応をサポートする体制構築に係る提言2020」について

日本臨床救急医学会
蘇生ガイドライン2020検討委員会
委員長 真弓俊彦
バイスタンダーサポート検討小委員会
委員長 石井史子

 応急手当を市民が行う事によって何らかのストレスを受ける可能性があるにも関わらず、社会の認識は少なく公的なサポートは殆どない現状があります。このような現状を踏まえ、当委員会より、応急手当に関わったすべての市民に何らかの心的ストレスが生じる可能性があることを社会に周知し、バイスタンダーとして活動した市民の心的ストレス反応をサポートするために、「バイスタンダーとして活動した市民の心的ストレス反応をサポートする体制構築に係る提言2020」を添付のとおり公表します。

 本提言は、同様の目的で2015年に公表した「バイスタンダーとして活動した市民の心的ストレス反応をサポートする体制構築に係る提案」に引き続いて行うものです。

 提言作成の経緯、提言内容の概要は、次のとおりです。詳細は、スライド形式の資料をご参照ください。

 バイスタンダーとして活動した市民の心的ストレス反応をサポートする体制構築に係る提言2020

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「バイスタンダーとして活動した市民の心的ストレス反応をサポートする体制構築に係る提言2020」の概要

(提言作成の経緯など)

•  応急手当を市民が行う事によって何らかのストレスを受ける可能性があるにも関わらず、社会の認識は少なく公的なサポートは殆どない現状があった。

•  当委員会ではこのような現状を踏まえ、応急手当に関わったすべての市民に何らかの心的ストレスが生じる可能性があることを社会に周知し、バイスタンダーとして活動した市民の心的ストレス反応をサポートするために「バイスタンダーとして活動した市民の心的ストレス反応をサポートする体制構築に係る提案」を2015年に公開した。

• 当委員会からの提案によりJRC蘇生ガイドライン2015にバイスタンダーの精神的な有害事象に関する記載がなされた。

• その結果として「救急蘇生法の指針2015」はじめ蘇生に関わる消防や日赤などの各種テキストにも引用された。

• それを受けて公的なサポート対策も少しずつ進んできたがまだ十分とは言い難い。

• 5年経過したので現在までにできた事、できていない事を含めて新たに提言を行う。

• 市民が緊急事案に遭遇した際に、何らかの有害事象を危惧することにより、心肺蘇生実施の障壁となる可能性がある。またそのことにより、社会復帰率が低下することも懸念される。

• 本委員会は、エキスパートコンセンサス、すなわち有識者の合意形成というプロセスにより、バイスタンダーのサポートに関する提言を行う。

• JRC蘇生ガイドライン2020に本提言の骨子が採用されることを目指す。

(提言の内容)

• 全ての応急手当実施者(バイスタンダー)は身体的・精神的・社会的に保護される必要がある。

• 応急手当実施者が保護されることは、応急手当実施における障壁の軽減につながり、救える命を救うことにつながっていく。

• 市民にとって応急手当に関わることは非日常の体験であり、多かれ少なかれ心的ストレスが生じ、何らかの影響が起こりうる。そのほとんどは問題なく時間とともに軽減するが、特別な対応が必要な人も存在する。このことを社会の共通認識にし、社会全体でサポートする必要がある。

• 消防・医療機関・行政・保健所など地域社会全体で、下記のようなバイスタンダーサポート体制を構築する。

•応急手当講習会、学校や自動車学校での救命教育では、応急手当実施時に心的ストレスが発生することを伝える

•口頭指導時における心的ストレスに対する配慮

•応急手当時の感謝カード配付

•地域毎のサポート窓口の設置(消防本部、保健所、医療機関など)とと もにサポート体制があることを周知する

•バイスタンダー保険の導入

•ストレスチェックリストの活用

• 県や地域のメディカルコントロールが主導することも必要

• 中学校・高等学校での心肺蘇生や応急手当といった救命教育の普及など、市民が応急手当を行う事が当たり前の土壌づくりを推進していく必要がある。

• 社会でサポート体制を構築することに加え、法的にも保護できるような法制の検討が必要である。民法第698条「緊急事務管理」、刑法第37条「緊急避難」で免責できるという考えもあるが、諸外国における「善きサマリア人の法」のような応急手当実施者を守るための法整備の検討が望まれる。

日本臨床救急医学会誌第23巻6号 公開のご案内

202012月28日 日本臨床救急医学会誌第23巻6号が公開されました。

こちらからご覧ください。
J-STAGE 日本臨床救急医学会雑誌

※なお、冊子媒体の日本臨床救急医学会誌第23巻6号は、1月初旬発送を予定しておりますので、恐れ入りますがお手元に届くまで少々お待ちください。